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数字で見る東洋経済新報社

東洋経済新報社を数字で表現してみました。
企業をデータ化、数値化にするのは私たちの得意技。
でも、自分たちを数字化するのは、裸になった気分でちょっと恥ずかしいですね。
東洋経済新報社のイメージがちょっと変わりましたか?

「週刊東洋経済」の発行通し号数

6796

『週刊東洋経済』はその前身である『東洋経済新報』として1895年に創刊しました(当時は旬刊、5の日発売)。それから120年以上にわたって雑誌を作り続けています。国内の雑誌で最も古いのは『中央公論』で1887年の創刊。『週刊東洋経済』は二番目に古い。週刊になったのは1919年、週刊誌としては日本最古で、雑誌の発行号数でも日本最多です(上の数字は2018年6月現在)。これからも号を重ね、最多号数を更新してまいります。

最近2年間でテレビ・ラジオに出演した当社の記者の人数

28

新聞やテレビの記者は、原則自社媒体にしか出演、執筆しません。ところが当社の記者はさまざまな媒体に登場しています。最近2年間で記者全体の3分の1にあたる28人がテレビ・ラジオに出演しています(契約記者等を除く)。これは当社の記者が経済や産業に対し高い専門性を持ち、中立かつ独自の視点でコメントすることができるということを示しています。記者の活動の場は社内に限りません。

最近4年間に採用された社員に占める女性の割合

49%

経済をテーマとした出版社ゆえ、男社会とイメージされる方もいらっしゃるのでは。確かに以前はそうでしたが、ここ数年で新入社員の女性比率は大きく上昇してきています。2014年以降の新卒・中途入社者69名中女性は34人で49%、ほぼ半数になっています。直近2018年4月新卒入社の11人中7人が女性です。女性社員の増加は、今後の当社の事業、コンテンツに大きな影響を与えるでしょう。

社員に占める中途採用者の割合

60%

出版業界はいままさに変革期にあります。その変化についていくためには、新たな商品開発や技術に長けた経験者に入社してもらい、即戦力として働いてもらえる環境が必要です。東洋経済は経験者採用を積極的に行っています。最近では、異業種からの転職も増えています。これは現場の社員にとどまりません。経営の最前線で奮闘している執行役員では8人全員が中途採用者です。

ベテラン記者A氏が会社記者歴29年で担当した会社数

1280

『会社四季報』では国内の全上場会社3600社のすべてに担当記者を貼り付けています。若手での入社2年目には50社を担当します。以前は80社以上担当する記者もいました。会社記者歴29年のA氏が過去自分が担当した会社を数えたところ、1280社になりました。全上場会社の3分の1以上を担当したことになります。このネットワークが東洋経済の記者の最大の武器になっています。