東洋経済新報社120周年記念事業 東洋経済新報社120周年記念事業

創立120周年記念事業

東洋経済新報社は2015年11月に創立120周年を迎えました。
19、20、21の3世紀にわたり
時流におもねらず、独自の言説を貫いてきました。
こうした歴史の重みをかみ締めながら、
東洋経済の原点を見つめ直し、
未来の姿を紡ぎだす。
そうした記念事業にしたいと思います。
ご期待ください。

創立120周年記念事業

  • 東洋経済デジタルアーカイブズ

    『東洋経済新報』は1895(明治28)年11月15日に創刊された。当初は5、15、25日発行の旬刊だったが、1919(大正8)年の10月4日号から週刊化され、現在我が国で最も古い歴史をもつ週刊誌となっている。本アーカイブズは、『東洋経済新報』(1926年から『週刊東洋経済』)の創刊号から1945年12月までに刊行された約2000冊をすべてデジタル化したもので、『東洋経済新報/週刊東洋経済デジタルアーカイブズ』と命名。日清戦争の時代から太平洋戦争終結までの日本の政治や経済、産業、企業の歩みが、歴史的記事を通じて実感できる一級の資料。大学図書館などに向けて販売中。

     

  • シリーズ「大震災に学ぶ社会科学」全8巻

    「東日本大震災の記録を残し、広く学術関係者により科学的に分析し、その教訓を次世代に伝承し、国内外に発信する」。こうした狙いで立ち上がった日本学術振興会の研究プロジェクトの成果を、120周年記念事業として出版する。監修者は村松岐夫(京都大学名誉教授)、恒川惠市(政策研究大学院大学副学長)のお二人。政治、経済、環境、メディア、教育など人文・社会科学分野におけるわが国を代表する研究者が一堂に会した、東日本大震災の学術調査の決定版。2015年5月から刊行を開始、2016年4月までに全8巻刊行。

  • 『アジア長期経済統計』

    一橋大学経済研究所の研究プロジェクトの成果を120周年事業として書籍化。汎アジア圏12カ国の経済統計を長期的・系統的に収集・統合し、さらに推計・分析を加えて、書籍+CD-ROMとして刊行する。監修者は尾高煌之助(法政大学名誉教授)、斎藤修(一橋大学名誉教授)、深尾京司(一橋大学経済研究所所長)の各氏。全12巻。既刊の「台湾」、「中国」に続き、2016年中に3巻目の「韓国」を刊行予定。

  • 記念シンポジウム

    2015年11月13日(金)、日本橋三井ホールにて「知の越境―グローバリズムと資本主義―」というテーマで創設120周年の記念シンポジウムを開催した。講師は、橋爪大三郎(東京工業大学名誉教授、社会学)、水野和夫(日本大学国際関係学部教授、経済学)、萱野稔人(津田塾大学学芸学部教授、哲学)、中村桂子(JT生命誌研究館館長、生命科学)の4氏。それぞれの専門知の分野を原点にしつつ、現代に横たわる本質的・根源的問題を広く社会に提起し続けている論客だ。現代の世界や日本を俯瞰すると、政治的にはIS(イスラム国)の台頭で大規模なテロの頻発や大量の難民の発生で国際的な混乱が続く一方で、経済的には日米欧の3極が景気浮揚のため非伝統的な金融緩和に頼らざるを得ないほどの脆弱性が浮き彫りになっている。歴史的・構造的に過去とは位相を異にする深刻な危機に直面しており、その解決には従来の専門知の枠を超えた「新たな総合知」が求められている。従来の思考の枠組みを突き抜けた活発な議論が展開された。
    また2016年3月10日(木)には、霞が関のイイノホールにて『未来へ成長を続けるための企業戦略』と題して、講師陣に一橋大学 米倉誠一郎教授、サントリーホールディングス新浪剛史社長、一橋大学 楠木建教授、ネスレ日本 高岡浩三社長、サイバーダイン 山海嘉之社長、ユーグレナ 出雲充社長をお招きし、フォーラムを開催した。経済構造の変化により、日本企業が21世紀を生き抜くための戦略や、企業に求められるイノベーションなどについて、大変示唆に富む発想や視点、助言などが数多く提示された。

     

     

  • 『東洋経済新報社 百二十年史』

    創立100周年を機に編纂した『百年史』では、会社経営の変遷だけでなく、弊社の雑誌で論陣を張った先達の足跡が余すところなく書き込まれた。刊行後には日本経営史研究所主催の「優秀会社史賞特別賞」(1998年)を受賞、歴史研究者からも「ユニークな言論活動を行ってきた出版社の実態を通じて、明治以降の日本の経済社会の光と陰が浮き彫りになっている」との評価をいただいた。今回はその『百年史』にその後の20年分の歩みを追加して、新たに『百二十年史』(DVD版)として編纂する。最新の『20年史』については紙の書籍も作成する。2016年秋に発行予定。

  • ESGオンライン

    2015年から適用が開始されたコーポレートガバナンス・コードにおいて、日本企業はより実効的なガバナンス体制の構築と内容ある説明が求められることになった。そうした企業のガバナンス報告書や、弊社の独自調査に基づく非財務情報の分析を目的とする新たなWEBサービスを開始する。サービスに収録した項目は、①4万人を超える上場企業の全役員情報、②最大上位30位までの大株主情報、③コーポレートガバナンス報告書や株主総会招集通知、そして④1200社を超える上場企業を対象とした合計200項目以上のCSR情報(企業統治、人材活用、環境対策の各分野)など広範囲にわたる。充実したスクリーニング機能やデータダウンロードを活用すれば、さまざまな角度からの企業分析が可能に。また、総会議案や役員選任議案の詳細情報など議決権行使の支援材料も閲覧できる。
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